Nidec DX（デジタルトランスフォーメーション）推進〜2023 年生産性倍増の実現に向けて〜

日本電産株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長執行役員：関 潤、以下、当社）は 2023 年生産性 2 倍の達成に向けた戦略的活動の一環として、昨年 12 月に DX 推進室を立ち上げ、デジタルトランスフォーメーションをスリー新_（*1）DX・ものづくり DX・社員 DX_（*2）の３つの観点で推進しています。

当社は DX 推進の第一弾として「スリー新 DX プロジェクト」を立上げ、全世界における「新市場」の開拓・創出、「新製品」の迅速な投入、「新顧客」の獲得による売上拡大を目指し、グループ企業を対象に 2021 年からグローバルでの営業支援ツールを導入します。これにより、グループ内での情報共有と営業活動のグループ一体化を進め、日本電産グループ全体で保有する様々なソリューションを組み合わせてお客様に付加価値を提供して参ります。営業支援ツールとしての Salesforce 製品_（*3）の導入により、当社の DX 推進への取り組みをより一層強化し発展させると共に、将来的には、当社の全グループ会社に共通のシステムを用いることで”One Nidec Platform”の実現を図り、顧客満足の向上を目指して邁進いたします。

1. (*1) スリー新:新市場・新製品・新顧客
2. (*2) スリー新 DX:営業・商品開発のデジタルトランスフォーメーション
   ものづくり DX：設計・製造のデジタルトランスフォーメーション
   社員 DX:社員一人当たりの生産性向上に向けたデジタルトランスフォーメーション
3. (*3) Salesforce 製品: Salesforce Sales Cloud・Pardot・myTrailhead・Quip・Tableau CRM など