サステナビリティ

ESGデータ

E/環境 S/社会 G/ガバナンス

2024年3月

E/環境

単位 2021年度 2022年度 ※3 2023年度 ※1
GHG総排出量 千t-CO2 4,750 330,087 286,093
スコープ1 ★※2 千t-CO2 57 282 269
スコープ2(ロケーション基準) ★ 千t-CO2 - 904 898
スコープ2(マーケット基準)※4 ★ 千t-CO2 457 800 791
スコープ3 千t-CO2 4,236 329,005 285,033
カテゴリー1 ★ 購入した物品・
サービス
千t-CO2 4,066 5,814 5,552
カテゴリー2 資本財 千t-CO2 28 396 293
カテゴリー3 Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー活動 千t-CO2 92 207 196
カテゴリー4 輸送・流通
(上流)
千t-CO2 6 840 631
カテゴリー5 事業から出る廃棄物 千t-CO2 19 16 16
カテゴリー6 出張 千t-CO2 7 13 21
カテゴリー7 雇用者の通勤 千t-CO2 18 72 67
カテゴリー8 リース資産
(上流)
千t-CO2 - -
(スコープ1に含む)
-
(スコープ1に含む)
カテゴリー9 輸送、配送
(下流)
千t-CO2 対象外 対象外 対象外
カテゴリー10 販売した製品の加工 千t-CO2 対象外 7 4
カテゴリー11 ★ 販売した製品の使用 千t-CO2 - 320,105 277,099
カテゴリー12 販売した製品の廃棄 千t-CO2 - 1,527 1,147
カテゴリー13 リース資産
(下流)
千t-CO2 対象外 対象外 対象外
カテゴリー14 フランチャイズ 千t-CO2 対象外 対象外 対象外
カテゴリー15 投資 千t-CO2 - 8 7
地域別スコープ1・2 GHG排出量 - - 1,082 1,060
日本 千t-CO2 - 62 77
中国 千t-CO2 - 371 330
その他アジア 千t-CO2 - 431 439
北中南米 千t-CO2 - 137 134
欧州 千t-CO2 - 81 80
総エネルギー消費量※5 MWh 1,396,802 2,628,309 2,460,021
非再生可能エネルギー 燃料消費量 MWh 265,802 770,026 607,052
非再生可能エネルギー 蒸気・熱・冷却消費量 MWh - 23,931 21,460
総電力消費量 MWh 1,131,000 1,834,352 1,831,509
再生可能エネルギー 電力消費量 MWh 120,000 143,961 229,888
再生可能エネルギー 導入比率 % 10.6 7.8 12.5
廃棄物発生量(固体・液体含む)※6 t 124,997 304,245 289,269
廃棄物発生量(固体のみ)※6 t 111,993 - -
リサイクル量※7 t 101,812 114,258 242,827
最終処分量※7 t 10,180 189,987 46,442
リサイクル率※7 % 90.9 37.5 83.9
有害廃棄物排出量※7 t 11,473 11,859 11,980
揮発性有機化合物(VOC)大気排出量※8 t - 51 93
総取水量※9 千㎥ 7,055 8,689 8,233
上水および工業用水 千㎥ 6,088 7,142 6,531
地下水 千㎥ 958 1,233 1,451
川・池・湖沼・雨水 千㎥ 9 316 251
注記および報告対象範囲
  • ※1 売上対比のデータカバー率:2018年度:63.0%、2019年度:59.2%、2020年度:58.7%、2021年度 53.5%、2022年度:100%、2023年度:100%
  • ※2 ★を付したデータは第三者保証を受けています。
    第三者保証書はこちら
  • ※3 2022年度のGHG排出量はSBTが設定する算出基準で再計算しています。
  • ※4 2022年度報告分より、電気事業者が公表する係数またはIEAの国別排出係数を用いて算出しています。
    2021年以前は「環境省:算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を用いて算出しています。
  • ※5 使用する単位をJからMWhに変更しました。それに伴い、2020年度、2021年度の値は再計算しています。
  • ※6 2022年度報告分より、固体・液体の区別を廃止しました。
  • ※7 2021年度以前は、固体廃棄物のみを算出した値です。
  • ※8 エチレングリコールモノメチルエーテル、キシレン、スチレン、1,2,4-トリメチルベンゼン、トルエン、1-ブロモプロパン
    報告対象範囲は国内事業所
  • ※9 データ集計の精度向上に伴い、2020年度、2021年度のデータを更新しています。
単位 2021年度 2022年度 2023年度
環境保全対策に伴う経済効果※1 ※2 百万円 4,339 3,153 -
環境負荷削減による単年度経済効果※1 ※2 百万円 - - 13
環境保全コスト※1 百万円 459 511 104
事務用品等のグリーン購入比率※3 % 76.2 74.8 58.7
事業所敷地内等における土壌・地下水の汚染状況の把握(連結) 0 0 0
環境関連法令違反等(連結) 0 0 0
植樹本数※4 1,120 670 1,200
環境授業実施件数※3 16 5 6
環境貢献製品の売上比率※5 % 12.5 14.6 14.1
ISO14001認証取得率※6 % 76.1 76.0 84.0
注記および報告対象範囲
  • ※1 ニデック㈱国内事業所と海外10社
  • ※2 2023年度より、「環境保全対策に伴う経済効果」から「環境負荷削減による単年度経済効果」に集計項目を変更しました。
  • ※3 ニデック㈱本社
  • ※4 タイ4社
  • ※5 対象製品はFTSE Green Revenues Classification Systemに準拠
  • ※6 従業員数ベース 認証取得状況については、こちら

S/社会

単位 2021年度 2022年度 2023年度
S/社会
ISO45001認証取得率※1 % 38.8 36.9 51.2
ISO9001またはIATF16949認証取得率※1 % 79.6 77.8 89.5
自社CSR基準への適合率
※2
労働 % - - -
安全衛生 % - - -
倫理 % - - -
環境 % - - -
マネジメントシステム % - - -
取引先CSR監査実施件数※3 123 122 57
従業員数(連結) 114,371 106,592 101,112
地域別従業員数
(連結)
日本 10,580 10,156 9,741
アジア・オセアニア 66,893 61,526 56,885
北米 4,575 4,583 4,643
中南米 18,664 16,707 16,189
欧州・中東・アフリカ 13,659 13,620 13,654
従業員の女性比率(連結) % 48.2 47.0 46.8
管理職および役員※4の女性比率(連結) % 27.2 23.9 22.9
労働災害度数率
(連結)
労働災害度数率 ※5 0.73 0.85 0.49
データカバー率 % 100.0 100.0 100.0
従業員数(単体) 全体 2,511 2,176 1,964
うち男性 2,011 1,754 1,550
うち女性 500 422 414
従業員の女性比率(単体) % 19.9 19.4 21.1
女性管理職数(単体) 37 41 44
管理職の女性比率(単体) % 6.2 7.0 8.1
女性役員数(単体) 4 6 6
役員の女性比率(単体) % 10.0 15.0 19.4
障がい者雇用率(単体) % 2.40 2.28 2.67
平均年齢(単体) 39.2 40.0 41.7
平均勤続年数(単体) 10.8 11.8 12.6
新卒採用数(国内NIDECグループ) 全体 127 143 248
うち男性 104 116 192
うち女性 23 27 56
新卒採用数(単体) 全体 71 46 69
新規雇用者数(単体) 全体 105 82 34
うち男性 99 70 28
うち女性 6 12 6
新規雇用者の女性比率(単体) % 5.7 14.6 17.6
従業員研修時間(単体) 時間 71,154 28,072 22,698
1人あたりの従業員研修時間(単体) 時間 31.0 12.9 11.6
月平均残業時間(単体) 時間 17.3 19.6 20.1
年次有給休暇の取得状況(単体) 付与数 17.2 17.3 17.3
取得数 10.5 11.9 12.7
取得率 % 60.9 69.0 73.0
労働災害度数率(単体) ※5 0.5 0.5 1.7
産休取得者数(単体) 22 22 24
育児休業取得者数・率
(単体)
全体 68
(46)
43
(44.8)
39
(56.5)
うち女性
(%)
48
(100)
19
(100)
12
(100)
うち男性
(%)
20
(19.8)
24
(31.2)
27
(47.4)
育児休業復職率(単体) % 96.0 92.5 100
短時間勤務制度利用者数(単体) 86 96 85
社会貢献活動支出額
(政治献金を含まない)※6
総額 百万円 69 61 71
寄付金総額 百万円 41 59 60
その他社会貢献を目的とした各種事業への支出額 百万円 28 2 10
注記および報告対象範囲
  • ※1 従業員数ベース 認証取得状況については、こちら
  • ※2 認証機関との協働による第三者監査の対象事業所:アジア・東南アジアの主要生産拠点21社
    2019年度~2021年度の第三者監査は、新型コロナウイルス感染症の影響により実施を延期
  • ※3 海外8社
  • ※4 課長級以上の管理職及び役員。社外取締役を含む。
    課長級:下記①②に当てはまるか、同等の役職についている従業員
    ①組織の日常の運用目標を指示および実行し、上位レベルの役員および管理職の指示を部下の担当者に伝える役職
    ②2係以上もしくは10名以上の組織の長
  • ※5 100万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数
  • ※6 ニデックおよびニデックインスツルメンツ

G/ガバナンス

単位 2021年度 2022年度 2023年度
G/ガバナンス
ガバナンス体制※1 取締役数 9 10 10
取締役兼務執行役員数 2 1 1
社外取締役数 5 6 6
女性取締役数 2 5 5
最年少取締役年齢 49 50 51
最年長取締役年齢 80 78 79
取締役平均年齢 66 64 64
取締役会開催数 22 26 26
社外取締役出席率 % 95.5 88.1 89.7
監査等委員である取締役の人数 5 5 5
監査等委員である社外取締役の人数 3 3 3
監査人雇用年数 15 16 17
役員への基本報酬※2 監査等委員でない取締役 百万円 229 198 167
監査等委員である取締役 百万円 55 55 66
監査役 百万円 - - -
国内・海外での法令違反等(連結) 全体 0 0 0
公正取引委員会からの独禁法違反に伴う排除措置命令 0 0 0
国内/不祥事などによる操業・営業停止 0 0 0
国内/コンプライアンスに関わる事故・事件で刑事告発 0 0 0
海外/価格カルテルによる摘発 0 0 0
海外/贈賄による摘発 0 0 0
海外/その他による摘発 0 0 0
内部通報(相談含む)・
内部告発件数(連結)
ホットライン 125 119 103
NAVEX 218 235 312
政治献金・ロビー活動等支出額(単体) 百万円 10 12 13
注記および報告対象範囲
  • ※1 各年度末時点 最新情報はこちら
  • ※2 当社は2020年6月17日に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ機関設計を変更

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