環境マネジメント
環境目標と実績
目標
NIDECグループでは、2021年にマテリアリティとして15個の取り組みテーマを設定しています。そのうち、環境カテゴリーでは、「持続可能な地球環境への貢献」というマテリアリティを掲げ、「脱炭素社会の実現」、「廃棄物・有害廃棄物の管理」、「水リスクへの対応」という3つのテーマに取り組んでいます。テーマごとに目標を掲げ、達成に向けた取り組みを進めています。
マテリアリティの取り組みについてはこちら
また、2004年度より、環境保全活動中期計画を策定し、以降3か年計画で環境重点項目の改善に取り組んできました。現在は第七次中期計画(2022年~2024年)に基づいた活動を進めており、事業による環境負荷低減および製品による環境貢献を主軸に、環境マネジメント活動、自然環境保全活動を加えた4つの枠組みで取り組みを推進しています。
第七次環境保全中期計画の概要
NIDECグループの第七次中期計画は、環境負荷低減と持続可能な未来への貢献を目指す取り組みです。この計画は、エネルギー効率の向上、再生可能エネルギーの導入、環境に優しい製品の開発など、以下の4つの主要な取り組みを柱とし、目標達成に向けた活動を推進しています。
- ・事業による環境負荷低減
- ・製品による環境貢献
- ・環境マネジメント活動
- ・自然環境保全活動
第七次中期計画は、2040年度までにスコープ1・2をネットゼロとするCO₂排出量削減目標を達成するためのマイルストーンとして位置づけられており、2024年までに達成する具体的な目標を設定しています。
なお、継続的なモニタリングと進捗確認を行いながら、その成果をグループ全体に展開をすることを目的とし、2015年度当時の事業所を中心とした枠組みの計画として、取り組みを進めています。
環境保全活動中期計画 対象事業所数
年度 |
2018 |
2019 |
2020 |
2021 |
2022 |
2023 |
事業所数 |
83 |
81 |
88 |
86 |
81 |
81 |
環境保全活動第七次中期計画の実績
まず、事業による環境負荷低減において、自社事業のエネルギー効率の向上や、再生可能エネルギー導入を中心にした活動により、2040年度のスコープ1・2をネットゼロとするCO₂排出量削減目標達成に向けた基盤構築を進めています。2023年度はそれぞれの活動に加え、売上高が前年度比5.25%増収となった影響もあり、電力使用量、取水量、廃棄物・有価物等発生量において、原単位表示で2022年度比10%以上の削減を実現しました。また、再生可能エネルギー使用率は12.5%と増加しました。環境負荷低減のため各種取り組みが着実に実を結んでいる一方、NIDECグループとしての事業拡大および環境変化の影響もあり、温室効果ガス(Scope1,2)については21.8%増加となりました。この結果を受け、NIDECグループ各社の事業所において省エネ活動とともに再生可能エネルギーの導入をより一層推進していきます。
なお、これらの事業による温室効果ガス、電力、水、廃棄物の環境負荷低減に関するデータは、継続的にモニタリングおよびレビューを行い、その結果をまとめています。
次に、製品による環境貢献では、マテリアリティの取り組みの1つである「製品を通じた脱炭素化への貢献」と連動した定量目標の達成と、環境に貢献する新たな製品の開発および普及の推進に取り組んでいます。
さらに、環境マネジメント活動および自然環境保全活動においても、グローバルの事業所と連携しながら、環境負荷の低減に向けた着実な取り組みを進めています。
項目 |
3ヵ年目標 (2024年度目標) |
2023年度実績 |
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事業による環境負荷低減 |
2040年度の当社事業活動のカーボンニュートラル化に向け、自社事業のエネルギー効率の向上や再生可能エネルギー導入を中心に環境負荷低減に向けた活動を推進する。 |
下記の通り |
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温室効果ガス(Scope1,2) |
原単位表示で2021年度基準比3%削減 |
21.8%増加 |
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再生可能エネルギー |
グループ全体の再生可能エネルギー使用率30% |
12.5% |
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電力使用量 |
原単位表示で2021年度基準比3%削減 |
10.2%削減 |
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取水量 |
原単位表示で2021年度基準比3%削減 |
20.8%削減 |
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廃棄物・有価物等発生量 |
原単位表示で2021年度基準比3%削減 |
23.1%削減 |
製品による環境貢献 |
環境に貢献する製品の開発および普及の推進 |
脱炭素視点での環境影響評価方法の構築完了 |
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電気自動車用駆動モータシステム「E-Axle」導入によりCO₂排出量を削減する |
CO₂削減量は2022年度比で減少。(22年度のCO₂削減量:253千t-CO₂) |
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電動パワーステアリング用モータ導入によりCO₂排出量を削減する |
今後、CO₂削減量の開示を予定しております。 |
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環境マネジメント活動 |
事業所における環境教育の実施率100% |
100%実施 |
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ISO14001に基づく環境マネジメントシステムの運用を従業員数ベース80%以上で実施 |
84.0% |
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自然環境保全 |
外部団体との協同による生物多様性保全の推進(森林整備、植林など) |
外部団体との協同による生物多様性保全の推進(森林整備、植林など)8件実施 |
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地域社会における環境教育支援(小学生への環境授業など) |
日本で小学生向け環境授業を17回実施 |
※2 原単位については、生産拠点は売上高、非生産拠点は人員数をベースとする。