30～50年ぶり、いや100年ぶりとも言える技術革新の大波が押し寄せてきている。EV、ロボット、ドローンのみならず、地球環境問題に端を発した家電分野を中心とした省エネ化の進展などにより、日本電産グループの部品が大量に利用される可能性が出てきており、創業以来待ちに待ったチャンスの大波に乗ることで過去にない成長が可能になってくると期待している。
一方で、このような大波の到来は新規参入者をも急増させ、特に中国企業を中心とした新興国企業との激烈な競争は想像を絶し、大きなリスクとなる。そのキーは一にも二にも、いや十にも百にも対応時間軸とコスト競争力であり、敗者になれば厳しい結果が待っている。
我々は競争に打ち勝つため収益は再投資に振り向け、果敢なる設備投資、人材投資、開発投資など考えられる戦略は全て実行していくが、その中心を担うのは、働き方改革のさらなる徹底、つまり徹底した生産性の向上である。大企業病に罹患することなく管理職の管理能力や英語力の向上などで目に見える成果を上げていかないと、時間軸とコスト競争に絶対に勝てない。この1 年の改革の結果が日本電産グループの将来を決めると言っても過言ではないことを理解してほしい。
「自分たちの会社は自分たちで守り抜く」という日本電産グループの基本行動方針を実行実践してリスクをミニマイズし、とてつもなく大きなチャンス到来の年にこそ一致団結し、健全で強い企業グループを作り上げよう。
日 本 電 産 株 式 会 社
代表取締役会長兼社長 永 守 重 信
以 上
