マテリアリティ

マテリアリティの取り組み

マテリアリティの取り組みについて

マテリアリティへの対応を効果的かつ確実に進めていくため、それぞれのマテリアリティ領域に付随する15個の取り組みテーマを設定しています。更に、取り組みテーマごとに2025年度達成を企図したKPIを設定しています。設定したKPIを新中期戦略目標「Vision2025」に組み入れ、推進することで、当社ビジネスの持続可能性を高めていきます。なお、マテリアリティや取り組みテーマ、KPIは今後の事業環境に応じて妥当性を考慮され、内容が変更される可能性があります。
それぞれの活動が確実かつ効果的に実行されていることを確認するための仕組みの一つとして、当社はサステナビリティ推進会議を定期的に開催しています。この会議は原則隔月で開催され、マテリアリティに関する業務執行状況の確認、サステナビリティ活動方針及び重要事項の審議・決議を行います。

マテリアリティと取り組みテーマ

各取り組みテーマのKPI

カテゴリー	マテリアリティ	取り組みテーマ	サブテーマ	KPI（2025年度5か年目標）	2023年度における進捗
環境	持続可能な地球環境への貢献	脱炭素社会の実現	製品を通じた脱炭素化への貢献	車載事業における貢献電気自動車用駆動モータシステム（E-Axle/BSG）によりCO₂排出量を削減する：2020年度～2025年度までの累計11,700千t-CO₂ 電動パワーステアリング用モータ（EPS-PP/EPS）によりCO₂排出量を削減する：2020年度～2025年度までの累計26,261千t-CO₂ 電動ブレーキ用モータ（EBB）によりCO₂排出量を削減する：2024年度～2025年度までの累計10,029千t-CO₂ 精密小型モータ事業における貢献小型EV用モータ導入によりCO₂排出量を毎年35千t削減する。電動バイク用モータ導入によりCO₂排出量を毎年32千t削減する。	車載事業においては低コスト・高収益性や機能統合、高速回転化などの技術優位性を持つE-Axle第3世代モデルの開発を進めており、2024年度に販売数量を拡大予定。精密小型モータ事業においては電動バイク用駆動モータの開発・生産体制を整備。電動バイク市場の成長に備えて新工場を稼働させ、環境に配慮した次世代モデルによる脱炭素社会への貢献を目指す。
		脱炭素社会の実現	事業活動で排出する GHGsの削減	2025年度総連結の再エネ導入比率を40%にする。 TCFD提言に沿った気候変動シナリオの年次開示を行う。	再エネ導入比率の向上を目指し、各事業所単位で省エネ活動と再エネ導入を両輪とした取り組みを推進。TCFD提言については気候変動インパクトに関するシナリオ分析が完了。
		廃棄物・有害廃棄物の管理	―	2025年度の廃棄物・有価物発生量の売上高原単位を2022年度比で3%低減する。	製品設計の見直しによる省資源化や不良品の低減活動を推進し、2023年度の廃棄物・有価物等の発生量を売上高原単位で2022年度比4.7%減少。材料歩留まりの向上も重要視しており、製造時の加工ロス改善による削減効果を図る。
		水リスクへの対応	―	全生産拠点における水リスクアセスメントを100%完了する。	AqueductとWater Risk Filterを使用して全生産拠点の水リスクを評価。洪水、水不足、水質、水供給変動、規制／評判の5つの項目で事業への影響度を調査し、洪水と水不足を重要リスクと特定。中国5拠点、タイ3拠点、ベトナム2拠点、インド2拠点の12拠点が高いリスクを持つことを特定し、リスク対策が講じられていることを確認。
製品	社会変化に適応した製品・サービスの提供	製品の安全性と品質の追求	―	開発部門による部材選択判断を容易にする製品含有化学物質データベースを構築し、環境志向型開発体制へ転換する。車載関連事業における品質マネジメント改革を実行し、2025年度までに品質統括組織・体制を確立する。製品安全リスクを低減するため、新規開発品および製造工程の製品アセスメントを100%実施する。	小型モータ事業本部においては環境先進国の現行規制に対応済み。将来の法規制やより厳格な社会的要請に備え、鉛使用量の削減や再生樹脂材料の活用に取り組む。車載事業本部においては品質向上に注力し、プロジェクト成果物監査を通じて製品品質と工程品質を確保。グローバル品質統括本部ではNIDECグループ各社の品質保証部門が参加する会議を開催し、品質状況の把握と共有を図る取り組みを実施中。
		技術環境・産業構造の変化への対応	―	社会課題解決のため、「5つの大波」をリードする新製品を連打する。省エネルギー・省資源に寄与するモータの高効率化と軽薄短小化を継続的に追究する。	社会と顧客の環境負荷低減に寄与する製品および技術開発に努め、製品の普及展開を継続。モータの高効率化や製品の軽薄短小化による省エネルギー、省資源、CO₂排出量低減、リサイクル性の向上などに寄与する研究開発を推進。
		知的財産の保護・活用	―	知財ポートフォリオを脱炭素化・省電力・省人など社会・事業変化に対応したものへと転換し、それを活用する。	プロダクトライフサイクルに合わせた知的財産ポートフォリオの構築・管理や他社の知的財産権の尊重、市場動向の分析を強化。「5つの大波」を中心とするSDGs関連の知的財産ポートフォリオ割合も56%の高水準を維持。2024年には昨年に引き続き「Top100グローバル・イノベーター2024」に選出された。
人材	優秀かつ多彩な人材の確保・育成	国際競争力が高い人材の確保・育成	―	グローバルリーダーの発掘・育成を推進するーグローバル人材を含めた経営人材育成を強化するグローバルタレントマネジメントの仕組みを構築・機能するー地域統括人事の設置ー本社管理対象ポジションの明確化ーGlobal Mobilityポリシーの構築	幹部開発においては中長期の視点で人材開発委員会がサクセッションプランを議論し、次世代の経営人材候補を発掘、戦略的な育成を行っている。また指名委員会を通じて新社長を選任。キャリア開発支援においてはキャリアプランシートや研修を通じて若手社員のキャリア支援を行う。管理職対象のリーダーシップ研修や教育動画を展開し、部下のキャリア開発支援を強化。
		ダイバーシティの推進	―	意思決定層への女性の登用（単体）ー女性役員比率^※：20%以上ー女性管理職比率：9%以上ー女性管理職候補層^※比率：15%以上 ※ 執行役員以上、社外取締役含む ※ 管理職一歩手前のポジションに就く女性社員を指す外国籍役員の登用およびその後継者候補の開発促進	社員間の関係性を活性化し、組織全体のパフォーマンス向上を目指す組織開発を推進。組織パフォーマンスサーベイや職場ワークショップを導入し、多様な意見を尊重しながらビジョンに基づく意思決定を促進する組織風土の醸成に取り組んでいる。
		労働安全衛生・健康経営の推進	―	安全で働きやすい職場環境を確保する。重大（死亡・後遺障害）災害をゼロにする。労働災害度数率を改善する。 NIDECグループ一体での健康経営の実現 2025年度健康経営度調査における「健康経営優良法人ホワイト500（大規模法人部門）」の認定を受ける。	社員の健康リテラシー向上のために、産業医によるヘルスセミナーを実施。毎年の健康調査結果を基にテーマを設定している。健康リスクの高い社員には個別保健指導や精密検査の勧奨などを実施し、社員全体の健康状態の改善・向上に取り組んでいる。
		人権の尊重・適正な労働慣行の推進	―	適正な労働慣行の浸透管理職を含む従業員の労働時間管理を継続生産性向上により平均残業時間を削減人権の尊重サプライチェーンを対象に含む人権方針を明確化し、従業員に浸透させる。	国際人権デーおよび人権週間に合わせて人権啓発を行い、eラーニングやコンプライアンス研修を実施。NIDECグループの拠点に対してSAQを活用し、人権基本方針の周知徹底や個別是正対応を進めている。サプライチェーンにおいても人権リスクを防止するため、仕入先にSAQを実施し、リスク評価と対応の優先順位付けを行っている。労働時間の管理についてはマイクロマネジメントを行い、労働時間に到達した従業員と上司に対して業務調整を行うよう周知。
サプライチェーン	社会課題を解決し国際競争力のあるサプライチェーンの構築	社会・環境側面に配慮したサステナブル調達	―	主要サプライヤーに対して人権デュー・ディリジェンスを実施する：2025年度末時点での高リスクサプライヤーへの人権DD実施率100%	人権デュー・ディリジェンスに関する業界動向を参考に社内の運用ルールを検討。NIDECサプライヤーCSRセルフアセスメント（SAQ）での人権リスク洗い出しという課題に対処するため、特定のモノ・地域に関する設問を追加して調査を実施。サプライヤー情報を基に人権侵害の発生確率とダメージの深刻度を測定し、人権リスクの特定と取り組み優先度を判断。SAQ項目の評価を詳細化し、リスクが高いサプライヤーに個別のヒアリングや調査を予定している。
ガバナンス	強固なガバナンス体制の構築	公正かつ透明性・実効性の高いガバナンス体制の実現	取締役会	第三者機関による取締役会実効性評価およびその結果を踏まえた改善活動を継続実施する。取締役会の社外取締役比率50%以上、女性取締役比率20%以上を常に達成できている状態を保つ。	取締役会の実効性確保のため、毎年、社外取締役を含む取締役会メンバーにアンケートを実施し、実効性の評価と課題分析を行っている。第三者（外部法律事務所）による評価も導入し、2023年度も監督機能が高く評価されていることを確認。取締役および執行役員の選任に関しては指名委員会を設置し、社長の選任や役員報酬の見直しを実施。
			指名委員会・報酬委員会	取締役の選解任プロセスの透明性・公正性を高める。報酬委員会の実効性向上を図り、役員報酬決定の客観性・透明性を確保する。	取締役会の実効性確保のため、毎年、社外取締役を含む取締役会メンバーにアンケートを実施し、実効性の評価と課題分析を行っている。第三者（外部法律事務所）による評価も導入し、2023年度も監督機能が高く評価されていることを確認。取締役および執行役員の選任に関しては指名委員会を設置し、社長の選任や役員報酬の見直しを実施。
			内部統制の管理・徹底	売上規模4兆円を前提として監査リソースを質的・量的に拡充する。	グローバル内部監査体制を確立するため、内部監査業務の高度化と効率化に取り組む。自主監査体制の強化やDXの活用による総連結対象のモニタリングを実施
		法令順守・コンプライアンスの徹底	―	本社／地域毎の組織（米州・中国・欧州）を起点にグループ全社へ法務・コンプライアンス体制を拡大する。重大なコンプライアンス違反リスクを洗い出し、重点的な施策を打つ。 NCJ全従業員が年に一度、コンプライアンス教育を受講する。年間を通じてグループ会社にコンプライアンス教育の機会を提供する。	ハザードマッププロジェクトを継続。遠隔性や汚職リスク情報を参考にハイリスクな会社を可視化し、リスク軽減策を実施。人権デューディリジェンスも実施し、NIDECグループ内で強制労働や児童労働が行われていないことを確認。
		リスク管理体制の整備	―	全ての有価証券報告書開示リスクについて、主管部署による評価が実施され、優先的に対応すべきリスクが特定されている。優先的に対応すべきリスクが事業に与える影響を低減する。また、低減活動の進捗および残存リスクを管理する。	リスク主管部署が評価の対象とするリスク事象が、社内外の事業環境の変化や顧客の要請を反映しているかどうかを精査するとともに、リスク評価者の負荷低減を目指して対象リスク事象の絞り込みを実施。
		情報セキュリティ対策の推進	―	重大な情報セキュリティ事故の発生件数をゼロにする	従来のサイバー攻撃など社外の脅威に備える取り組みに加えて、「内部に潜む脅威」への対策を推進。社員の不注意やルール違反による情報漏えいを防ぐために教育・注意喚起を重点的に行い、内部関係者の悪意による行為を抑止・検知する仕組みを導入。